低地河川用語集
索引
荒川水系（あらかわすいけい）
荒川はその源を秩父山地の甲武信ヶ岳（標高2,438m）に発し、中津川・赤平川などの支川を合わせ、秩父盆地を経て埼玉県中央部の平野を流過し市野川・入間川などの支川を合わせて都内に入ります。東京都北区志茂地先において新河岸川を合流、隅田川を分派し東京湾に注ぐ延長173km、流域面積2,940km2の一級河川です。この流域内にある幹川、支派川、湖沼等を総称して荒川水系といいます。東京都内には、この水系に属する河川が前記の河川を含め、38河川253km流れています。そのうち低地河川は、神田川、石神井川、江東内部河川、亀島川、月島川、新芝川など22河川の全部あるいは一部の区間であり、東京の低地河川のほとんどがこの水系に属します。
荒川放水路（あらかわほうすいろ）
明治４３年、壊滅的な大洪水が首都を襲い、下町のほとんどが浸水し、死者３２４名を出しました。この洪水を契機に抜本的な対策として明治政府が着手したのが荒川放水路の開削です。明治４４年に着手され、上流部の川幅４５５ｍ、河口部５８２ｍ、北区岩淵町から江東区砂町地先に至る延長２２ｋｍに及ぶ大河道開削事業で労働人員延べ３１０万人、２０年もの歳月を要して昭和５年に完成しました。それまでの 荒川は現在の隅田川を流路としており、千住大橋から上流を荒川、下流を隅田川と呼び分けていましたが、昭和３９年の河川法改正を経て、昭和４０年の政令の公布を以って、正式に荒川放水路を荒川と呼び、岩淵水門の分岐点から東京湾までの従来の水路を隅田川と呼ぶようになりました。
伊勢湾台風（いせわんたいふう）
昭和３４年９月２６日午後６時頃、和歌山県潮岬の西方１５ｋｍに上陸した大型台風で、愛知、三重両県で死者・行方不明4,500人、住宅被害32万戸、湛水面積231km2、推定被害額5,050億円に及ぶ被害を発生させ、阪神・淡路大震災まで戦後災害史上最大の災害となりました。高潮についても史上まれに見る規模で最高潮位Ａ．Ｐ．＋５．０２ｍに達し、以後、東京高潮対策事業における防潮堤の計画基準（Ａ．Ｐ．＋５．１ｍ） の根拠となりました。
Ａ．Ｐ．（エーピー）
Arakawa Peilの略語です。隅田川河口の水位を測るため、明治６年に現在の中央区新川２丁目地先の河岸に設置された霊岸島量水標零位を基準面とするものです。「Peil」はオランダ語で基準や標準の意です。この基準面は、ほぼ東京湾の大潮干潮位にあたり、荒川及びその周辺の沿海や河川の工事基準面として使用されています。なお、東京湾周辺では、同様の基準面としてＴ．Ｐ．（東京湾平均海面）、Ｙ．Ｐ．（江戸川工事基準面）などがあり、Ｙ．Ｐ．（明治５年）、Ａ．Ｐ．（明治６年）、Ｔ．Ｐ．（明治６年～明治１２年）の順で基準設定されました。
河川愛護月間（かせんあいごげっかん）
昭和４９年に建設省（現国土交通省）が、国民の生活環境がより一層豊かで住み良いものになるよう、広報活動の一環として制定したものです。また、近代河川制度１００周年となった平成８年度には、七夕にちなんで７月７日を「川の日」としました。東京都では、河川愛護月間に、都民の河川愛護意識の向上を目的に、「川を歩こう」や「川のフォトコンテスト」「川のパネル展」「東京の川を考えるシンポジウム」等の各種の行事を行っています。
河川管理者（かせんかんりしゃ）
河川の保全、利用その他河川に関する管理行為の権限と義務を有する者をいいます。一級河川では国土交通大臣、二級河川では都道府県知事、準用河川では市町村長が河川管理者となります。なお、一級河川のうち、国土交通大臣が指定した区間については国土交通省の権限の一部を都道府県知事に委任することができるものとされています。
河川区域（かせんくいき）
河川区域は、一級河川、二級河川または準用河川の指定がされた河川の区間に存在し、
[1]河川の流水が継続して存ずる土地及び反復して流水に覆われるため水生生物が繁茂する等、河状を呈する土地（１号地）
[2]河川管理施設の敷地（２号地）
[3]堤外の土地（堤防からみて水の流れている側）で、[1]と一体的に管理する必要があるものとして河川管理者が指定した区域（３号地）
の３つの区間があります。[1]及び[2]については、河川管理者の指定等の行為がなくても、河川法上当然河川区域になりますが、[3]については、河川管理者の指定によって区域が定められます。河川区域内における土地の占用、工作物の新築等については、河川管理上の必要から河川管理者の許可を受けなければなりません。
河川保全区域（かせんほぜんくいき）
河川区域に隣接し、河岸または河川管理施設を保全するため必要最小限度の範囲で指定することとされ、原則として河川区域に隣接する一定区域をいいます。河川保全区域の指定は、原則として河川区域の境界から５０メートルを越えてはなりません。河川保全区域では、土地の形状を変更する行為や工作物の新築等を行う場合は、河川管理者の許可を受けなければなりません。
緩傾斜型堤防（かんけいしゃがたていぼう）
河川の堤防形態のひとつでのり面が１：２以上のゆるやかな傾斜となっている土でできた堤防であり、河川の堤防でもっとも一般的な構造です。これに対し、全部または一部がコンクリートや鋼矢板でできた堤防を特殊堤といいます。都市部の隅田川等では、これまで特殊堤で整備されてきましたが、耐震性や水辺環境の向上を目的に河川区域を取得して河川区域内で整備する緩傾斜型堤防や、河川沿いの再開発に合わせて背後の土地も合わせて幅の広い盛土を行うスーパー堤防の整備を進めています。
感潮河川（かんちょうかせん）
河川の下流部において流速や水位が潮の干満の影響を受けて変動する感潮区間が存在する河川のことです。東部低地帯の河川では、河床勾配が緩やかなことから上げ潮時では上流に逆流することが多くなっています。
計画高水位（けいかくこうすいい）
計画高水流量を安全に流下させることのできる河道の水位です。堤防のある河道計画では内水処理、支川処理などの容易さからできるだけ低くとることが望ましいとされています。東部低地帯の感潮河川では、高潮の影響を受けるので計画高水位より高い計画高潮位を優先して護岸高さを決定しています。
計画高潮位（けいかくこうちょうい）
台風等の襲来による大気圧の低下に伴い、水面上昇が発生し、波浪等の影響も重なり水害の危険性にさらされるような地域に設定され、防潮堤や護岸の計画高さを決定する際に基準となる潮位をいいます。一般に防潮堤や防潮護岸の計画の高さは、天体潮位に低気圧による海面上昇（偏差）を加えた計画高潮位に、風の吹き寄せによる水面上昇（遡上）や波の打ち上げ高さ（波高）を加えて決定されます。隅田川ではＡ．Ｐ．＋５．１ｍです。
計画高水流量（けいかくたかみずりゅうりょう）
河道計画の基本となる基準地点における流量であり、基本高水流量を河道と各種洪水調節施設に配分したうち、河道に流下させる流量をいう。低地帯の河川は高潮を防ぐとともに洪水も安全に流下させなくてはなりません。このため対象となる降雨強度、流域面積、土地利用などから河川毎、場所毎に計画高水流量を定めています。
係留保管施設（けいりゅうほかんしせつ）
係留保管の用に供するために、国、地方公共団体、その他係留保管を行う水面又は陸上の土地に正当な権原を有する者が設置した施設及びその水門又は陸上の土地をいいます（「東京都船舶の係留保管施設の適正化に関する条例」第２条）。船舶所有者が占用許可を受け設置した係留杭・桟橋はこれにあたります。河川管理者が設置した係留保管施設としては、新中川・旧江戸川・呑川・海老取川・亀島川・竪川等の暫定係留施設があります。
江東内部河川（こうとうないぶかせん）
荒川と隅田川に挟まれた江東三角地帯を流れる荒川水系の一級河川１０河川と、独立水系の二級河川１河川の計１１河川の総称です。多くの河川は江戸時代に開削された運河で、直線的な流れとなっていますが、荒川の開削以前は中川の一部であった旧中川については、蛇行した自然な流れとなっています。江東三角地帯は、元来低地帯のうえ、地盤沈下の急激な進行の結果、大部分の地盤高が東京湾の満潮面以下となったため、水害が頻発していましたが、江東三角地帯を囲む外郭堤防の整備などにより、治水安全性が大きく向上しました。しかし、江東内部河川の護岸は、地盤沈下に対応して嵩上げを繰り返したことにより、脆弱化しており、地震水害の危険性が指摘されていました。このため、江東三角地帯を北十間川樋門及び扇橋閘門によりおおむね東西に二分し、地盤が特に低く舟航などの河川の利用も少ない東側区域の河川は、平常時水位を低下する水位低下方式により整備し、地盤が比較的高く河川の利用も多い西側区域の河川は、耐震護岸方式による整備を行っています。
閘門（こうもん）
運河の開削や、水位低下方式による治水対策の実施等により高低差のできる水面間において、船舶を円滑に通航させるための水位調整施設をいいます。一般にロック室、ゲート室、ロックゲートの各部からなり、ロック室は上下流水位に合わせて水面を変動させる部分、ゲート部はゲート開閉のための部分、ロックゲートはロックの主要な扉です。構造形式は異なりますが、世界的にはパナマ運河が有名であり、東京都が管理するものとしては、小名木川の扇橋閘門があります。
護岸（ごがん）
一般的に流水による浸食から、堤防や河岸を保護するために設けられる構造物をいいます。護岸の機能としては、[1]流水の洗掘作用に対する法面保護、[2]土留め、[3]流水の浸透防止・減少、等があげられます。従来、治水機能を主としたコンクリートブロック等の材料が多く使われてきましたが、近年では、親水を目的として環境に配慮した多孔質な材料や石積み工法等の採用が増えてきています。
暫定係留施設（ざんていけいりゅうしせつ）
放置船舶の適正化を早期に達成するために、公的主体が治水上の安全性、自然的及び社会的環境に配慮しつつ設置する、係留杭・浮き桟橋等からなる簡易な係留施設をいいます。東京都知事管理河川においては、近年、河川への無秩序な船舶係留が顕著となり、河川管理上の大きな問題となってきました。これに対し東京都は、平成６年１０月「東京都河川における係留船適正化推進基本計画」及び「暫定係留施設設置に関する方針」を策定し、以後、一定の要件の下で河川内での係留施設の設置を進め、無秩序に係留されている船舶を誘導し、あわせて放置船舶の早期適正化を着実に行うこととしました。放置船舶を早急に施設へ収容する必要性があることから、洪水、高潮等の影響を受ける場所においても、河川管理上、支障の少ない場所であれば設置されます。平成２７年１０月末現在新中川・旧江戸川・呑川・海老取川・亀島川・竪川等で供用開始しています。
地盤改良（じばんかいりょう）
高含水粘性土等軟弱な地盤を強固な地盤に改良することをいいます。地盤改良には締固め、圧密、水位低下、置換、改良材混合等多くの方法がありますが、河川工事においては改良材を加えた深層混合処理工法が一般的です。改良材はセメント系が多く用いられます。
地盤沈下（じばんちんか）
地盤の沈下は地殻変動や火山活動等の自然現象としても起こりますが、人為的な原因、主として地下水の大量くみ上げにより深部の地層が収縮して起こるものがあります。東京の東部低地については明治以降、産業の発展に伴って地下水のくみ上げが盛んに行われ、江東区南砂二丁目の水準基標では累計沈下量４．５７ｍにも達しました。その結果、東京湾満潮面以下の面積は墨田、江戸川、江東区にまたがる１２４km2に達し、高潮や洪水、地震水害などの自然災害に対して極めて弱い地域となっています。
水系（すいけい）
河川は、一般に、ただ一つではなく、多くの枝に分かれています。これらはいくつかの流路のうちで水利的に主要なものを幹川、本川あるいは本流といい、幹川に合流するものを支川あるいは支流、本流から分かれて直接湖海に入るか、あるいは再び本流に合流するものを派川あるいは分流といいます。東京の河川は、利根川水系、荒川水系、多摩川水系、鶴見川水系及び二級河川の水系に大別できます。
水門（すいもん）
洪水、高潮の防御や取水、排水または船舶の通行等のために河川または堤防を横切って設けられる施設のうち、堤防と同じように洪水や高潮の流入を遮断したり制限する機能をもって設けられた工作物をいいます。扉の開閉方式から上下方向に開閉する引き上げ式、軸を中心に上下するヒンジ式、軸を中心に左右に開閉する開戸式あるいは引き戸式があります。江東治水事務所管内には１３施設あり、形式はすべて上下方向に開閉するローラーゲートです。
スーパー堤防（スーパーていぼう）
河川背後地の再開発等とあわせて盛土実施する非常に緩やかな勾配の幅広い堤防をいいます。緩傾斜型堤防に比べ、耐震性や水辺環境の向上を更に図ることができます。また、荒川等の国が直轄で行っているものは、耐震性や水辺環境の向上に加えて、計画の規模を上回る洪水（超過洪水）対策を目的として、盛土した部分を高規格堤防特別区域と指定しています。
耐震対策（たいしんたいさく）
地震による浸水被害から、低地帯を守るために、防潮堤、護岸、水門、排水機場等の耐震強化を図ることです。東京都ではこれまでも、平成７年の阪神・淡路大震災を契機に、緊急耐震対策事業により、防潮堤、水門等の河川施設の耐震化を図ってきましたが、平成２３年の東日本大震災を受け、最大級の地震が発生した場合においても、各施設が機能を保持し、津波等の浸水を防止することを目的とし、防潮堤、水門等の耐震・耐水対策等を実施しています。堤防の耐震対策としては高圧噴射攪拌工法等の地盤改良による液状化対策やコンクリート打設による増厚、水門の耐震対策としてコンクリートによる門柱の巻きたて等が挙げられます。
耐水対策（たいすいたいさく）
水門・排水機場等の施設は門扉の開閉装置や排水ポンプなど、多くの電気、機械設備で構成されており、これらの設備が浸水した場合、施設の機能が失われる可能性が高くなっています。このことから、万一浸水した場合にも施設が機能するように、設備の設置位置を計画高潮位よりも高くすることや、施設の水密化を行うことを耐水対策といいます。
高潮（たかしお）
台風の襲来による大気圧の低下に伴い水面が上昇するとともに、強風による吹き寄せや波浪により、天体潮位を大幅に上回る現象です。低地河川における浸水被害の中心となるものです。
高潮防御施設（たかしおぼうぎょしせつ）
東京湾、大阪湾等の高潮が発生する湾や海岸に流入する河川で洪水のほかに高潮を考慮して堤防高や構造を定めた施設をいいます。高潮区間（計画高潮位が計画高水位を上回る区間）の防潮堤、護岸、水門、排水機場がこれに含まれます。
沖積層（ちゅうせきそう）
沖積低地を構成する軟弱な川成・海成砕屑物の層です。約２万５千年前～１万年前に堆積した下部層と１万年以降の上部層に区分されます。下部層は基底礫岩層とその上位の海成もしくは汽水、淡水域の一連の砂質泥岩で海進堆積物からなります。東京湾一帯では下部層を七号地層（海退時の堆積物で砂層、粘土層）、上部層を有楽町層（海進地の貝殻混りシルト、砂質シルト）と呼びます。
低地河川（ていちかせん）
東部低地帯に流れる河川を、一般に低地河川といいます。代表的な河川としては、隅田川、荒川、中川等があり、過去の地盤沈下により河川水面が沿川の地盤より高い河川が多くなっています。
テラス
東京都が実施しているスーパー堤防、緩傾斜型堤防の一部となる在来の防潮堤前面に設置したテラス状の河川施設をいいます。大地震における安全性の向上及び水辺の散策道として市民への開放を目的とした施設です。近年ではフェスタの開催やドックランの設置、撮影等、各種イベントが実施されています。
東部低地帯（とうぶていちたい）
東京都東部地域における概ねＡ．Ｐ．＋５．１ｍ以下の地域（高潮による水没の恐れのある地域）を東部低地帯といいます。東京の低地は、かつて、乱流した利根川や荒川の河口部に位置しており、洪水のたびごとに堆積された自然堤防や三角州を含む大湿地地帯となっていた地域であり、地層は軟弱な沖積層から形成されています。地域としては概ね京浜東北線以東であり、大半の地域が平均満潮面以下にあります。東部低地帯には、隅田川、荒川、中川などの河川と多くの支川が流れており、約250km2の面積に約300万人の人々が生活しています。
利根川水系（とねがわすいけい）
利根川は新潟県と群馬県の県境にある大水上山（標高1,831m）に水源を発し、関東平野を北西から南東に貫き千葉県銚子市で太平洋へと注ぐ延長322kmの日本を代表する一級河川です。利根川を幹川とする水系は流域面積16,840km2、支川数814で日本一の流域面積をもつ重要な水系です。
中川放水路（なかがわほうすいろ）
現在の新中川のことです。昭和１３年６月の豪雨で浸水面積６２km2、中川流域（墨田、葛飾、江戸川区等）では浸水戸数６万戸を超える大被害を受けました。これを契機に都は葛飾区高砂で中川より分派させ、江戸川区江戸川で旧江戸川に合流する延長約８ｋｍ、川幅１４０ｍに及ぶ放水路建設に着手し、総事業費５３億円を投じて昭和３８年に完成しました。この事業を実施した東京府中川改修事務所は現江東治水事務所の前身です。
排水機場（はいすいきじょう）
ポンプによって河川又は水路の流水を、河岸又は堤防を横断して排水するために、河岸又は堤防の付近に設置される施設であって、排水ポンプとその附属施設（吐出水槽、樋門等）の総称です。なお、下水道施設等において内水を排除する目的で設置される同様の施設はポンプ所又はポンプ場と呼ばれています。
樋門（ひもん）
堤内の排水又は用水の取水等のために堤防を管渠で横断して設けられる施設で、堤防の機能を有するものをいいます。
防潮堤（ぼうちょうてい）
台風による高潮や地震による津波等の波浪により危険となる背後地を防護し、また、海岸線の維持と国土の保全を目的に海岸沿い及び影響河川にもうけられる堤防をいいます。東京都では、防潮水門より下流部の堤防を防潮堤、上流部を護岸と呼んでいます。
流域連絡会（りゅういきれんらくかい）
都民と行政が共通認識に基づき、協同・連携して、地域に活きた親しめる川づくりを進めていくため、流域の住民や市民団体と区市町村及び都が、対象の河川に係わる情報や意見の交換を行うことを目的として、都が独自に設置しているものです。主な内容は、[1]河川に係る計画、工事、管理等について、[2]河川環境と歴史・文化について、[3]流域自治体の行政計画のうち河川に係るものについて、[4]流域内における開発などまちづくりと河川の係わりについて、などです。事業が急がれている河川や地域住民の関心が高い河川、既に懇談会等で意見交換が進められている河川などに設置されており、これまでに、１３河川について設置されています。